多結晶パネルの効率を試算

このように現在は、日本国内に普及している太陽光発電パネルについては、1W当りの単価が低い多結晶シリコンが一般家庭用には普及しています。
ただ単位面積当たりの発電量は、やや劣るというのが難点ですが、これについても年々技術開発が優れてきているというのが実態です。
およそ家庭でも産業用でも、太陽光発電を導入する前には見積もり試算を計算する必要があります。
そこで鍵を握るのは、太陽光発電パネルの設備利用率であるそうです。
この設備利用率を計算するには、実際の発電量から発電設備をフル稼働し続けた場合の発電量を除した計算になります。
実際の発電量については、夜間、気象条件といった諸々の面も大きく左右することとなるため、およそ日本の場合には、少なく見積もって10%、大体は12%から13%が相場であると言われています。
なお計算方法については、24時間×365日×0.12×5kwという計算式となります。
そこでトータルした発電電力についての値については5256kwhということとなります。
もし仮にそれを全部売電すると仮定して、現在の1kw当り42円の単価で売電すると年間22万752円の収入を得ることが出来ます。
初期コストについては、パネル代や取り付け工事費等で補助金を活用した場合においても150万円程度となりますので、大体初期コストを回収することになるのは8年間程度掛る見込みになります。
しかも、最近は太陽光発電パネル自体の保証期間を各メーカーが競争して充実させている点も見られます。
10年の無料補償を打ち出されているのは当然で、中には15年補償や幾らか価格に上乗せすれば15年補償も見られます。
従って、初期コストの回収期間内は稼動させることが出来る見込みとなります。
そして、一度設置したらそれをいつまでも維持できる点も魅力です。
初期コストを回収し終えたら、売電収入自体がそのまま設置者の懐を潤う計算になるから将来的には得する計算となるかもしれません。
それ以外には、震災等で電力会社の電力供給がストップした場合においても、緊急用の電源を確保できる点もお得な面があるのも確かです。